育成のゴールは、顧客の事業を成功させること
インターネット広告事業の役職員数は昨年比474人増の2,377名※に拡大し、ますます重要性が高まる人材育成。
成果につながる育成プログラムの考え方や具体的な取り組みについて、執行役員の河合に聞きました。
※ 2,377名:インターネット広告事業における連結役職員数(2023年6月末時点)
育成プログラムを通じて、「顧客第一主義」のカルチャーをつくる
─ 人材育成で重要視していることを教えてください。
インターネット広告事業では、メンバーの育成段階に合わせた複数のプログラムを用意しています。どのプログラムにも共通して言えるのは、「広告主である顧客を理解し、その事業を伸ばす」という概念が最上位にあるということ。
各プログラムのテーマは「顧客がおかれているマーケットの予測」や「顧客の売上を伸ばすための最適なアカウント戦略」など顧客を主軸としたものが多く、必須にしているアウトプットの評価基準も当然、顧客視点です。
創業来大切にしてきた「顧客第一主義」のカルチャーを育成プログラムにも落とし込み、特に入社間もないメンバーは約1年半ほどかけ、組織とカルチャーを理解することに重きを置いています。
「顧客の広告効果を最大化する」という事業戦略に向けて自ら行動できる社員が多いのは、戦略の浸透とカルチャー醸成の役割を同時に担う育成プログラムの効果が高いと考えています。
多様な育成プログラムで機会を与え続ける
─ どのような育成プログラムがあるのでしょうか。
新たに入社したメンバーを最速で戦力化させるプログラムから、リーダーやエグゼクティブクラスを更に引き上げるものまで、全てを段階的に網羅できるプログラムを揃え、効果や状況にあわせて運用しています。
具体的には、サイバーエージェントのカルチャー理解を深めるための入社プログラム「CYBIRTH」、その後半年かけて一人前のアカウントプランナーを育成する「Generations」等がベースにあり、中堅やベテランメンバーに対しては、新規開拓のスペシャリストを増やす「HEROES」や、その他顧客特性などに合わせて切り口を変えたプログラムを実施することで、組織パフォーマンスの最大化に努めています。
─ 技術や組織規模の変化の大きいインターネット広告事業の育成スキームを整えるには苦労もあったのではないでしょうか。
デジタル広告の変遷にあわせて、必要とされる知識やアビリティは日々変わります。
また事業拡大に伴って組織規模も大きくなり、各人材に最適化した育成プログラムを考える必要性も出てきました。
長らく思考錯誤を続けてきましたが、ここ数年でようやく土台となる形が完成しました。特に新たな働き方としてリモートワークが導入されたコロナ禍において、大きく前進。
というのも、業務状況の把握やモチベーション管理など、リモートワークでも業務効率を落とさない仕組みとして、育成プログラムの立て直しが急務になったことが、大きかったと思います。
─ リーダー社員が育成にかける時間はどのくらいですか。
業務の半分を育成に充てていると言っても過言ではありません。
組織のトップである岡本が「大切なメンバーの才能が埋もれていないか血眼になって探し、機会を与え続けてほしい」とリーダー陣に常々話してきたこともあり、人の成長にコミットするという考え方が組織にしっかりと根付いています。
インターネット広告事業における女性管理職比率は28.8%※1
─ 女性の育成や、幹部輩出に対しどのように考えていますか。
インターネット広告事業における役職員数1,075名※2のうち、女性が占める割合は41.3%と、エンジニア比率が高い連結における比率が高い連結における比率の32.3%よりも高くなっています。
女性向け商材を扱う顧客との取引も多く、組織の多様性は欠かせません。
数十年前から女性活躍の推進や幹部育成に注力した結果、女性管理職比率は28.8%と、日本全体の12.7%※3と比較しても非常に高い数字となっています。
インターネット広告事業における役職員数1,075名※2のうち、女性が占める割合は41.3%と、エンジニア比
幹部抜擢後は、管理職同士の繋がり強化や関係性構築を目的とした組織横断の活性化施策「WE PROJECT」を行うなど、フォローアップ体制も整えています。
今後さらに顧客からの期待や事業課題を解決する難易度が高まるなか、組織力の強化は欠かせません。インターネット広告の市場成長の見立てから逆算しても、今よりも2~3倍のトッププレイヤーやリーダーが必要になると考えています。
どんな状況下においても、それぞれが最大限力を発揮できる環境作りに励み、圧倒的な成果を出せる組織を目指していきます。
※1 28.8%:インターネット広告事業におけるサイバーエージェント所属(インターネット広告事業本部)の管理職に占める女性の割合(2023年6月末時点)
※2 1,075名:インターネット広告事業におけるサイバーエージェント所属(インターネット広告事業本部)の役職員数(2023年6月末時点)
※3 12.7%:企業の課長相当職以上の管理職に占める女性の割合(厚生労働省「2022年度 雇用均等基本調査」2023年7月公表)
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【若手の育成】若手が“自走する”独自施策「YMCA」
20代社員の成長を目的とした、育成施策「YMCA」。
若手社員を中心に部署横断の組織を作り、自主的にサイバーエージェントの未来に必要な様々な施策を行っています。
この「自分で考え、自分で決めて、自分でやる」というセルフ・リーダーシップの考え方に基づいた取り組みを、専務執行役員の石田は「絶好の成長機会」と話します。
若手社員の育成に「YMCA」がどう寄与しているのか、本組織の8期理事を務める上田の言葉から紐解きます。
※「YMCA」とは、ヤングマンサイバーエージェントの頭文字から。