人材の力を引き出し挑戦を広げる、AI時代の人事戦略

カルチャー

AIによって仕事のあり方が変わる中、サイバーエージェントでも職種の垣根を越えた挑戦が生まれ、社員の担う役割も広がりつつあります。
こうした変化を事業の競争力につなげるために、人事として何を見直し、何を大切にしていくのか。
これまでの全社的なAI推進を振り返りながら、人材を原動力に成長を続けてきた当社が考える「AI時代の人と組織づくり」について、専務執行役員 人事本部長の石田裕子に聞きました。

Profile

  • 石田裕子 専務執行役員
    2004年新卒でサイバーエージェントに入社。インターネット広告事業部門で営業局長・営業統括に就任後、Amebaなどのプロデューサーを経て、2013年及び2014年に2社の100%子会社代表取締役社長に就任。2016年より執行役員、2020年より専務執行役員、2025年12月より取締役に就任。人事本部長兼任。

変化対応力でAIを事業の競争力へ

― 全社でのAI推進について、これまでの取り組みと現在の状況を教えてください。

当社では、生成AIが注目される以前からAIの研究・開発に取り組み、広告事業を中心にサービスやプロダクトにAIを活用してきました。そうした知見や実績を生かし、生成AIの登場を機にAI活用の取り組みを全社へと広げてきました。


当初から、会長の藤田(当時社長)も「AIを徹底活用する企業とそうでない企業で明確な差がつく」と発信しています。2023年以降、全社員のリスキリングやAIオペレーション室の設置、研究成果や実践的な活用事例を学ぶ「AI Fes」の開催など、全社で活用を進めるための基盤や推進体制を整えてきました。

事業が多岐にわたるため、具体的な活用方法は全社一律に定めず、事業部ごとにAIを前提とした業務設計を進めています。その進捗や成果を可視化し、現場の取り組みをさらに後押しする全社の仕組みの一つとして機能しているのが「AI番付」です。

土台が整ってきた今、AIをいかに事業の成果へ直結させていくかが問われるフェーズに入っています。既に、売上やユーザー数の増加につながっている事例もありますが、全社で見れば、まだ伸びしろがあります。
個人の業務効率化やチームの生産性向上にとどまらず、事業の成長や競争力に直結する成果を生み出していかなければならないと考えています。


― AIが全社に急速に浸透した背景をどのように捉えていますか。 

「素直でいい人」を採用してきたことと、変化に適応するカルチャーを育んできたことが土台にあると思います。AIによる変化も、社内では「これはチャンスだ」と前向きに捉える社員が多いんです。
生成AIが登場した当初はもちろん、新たなモデルや機能が発表されるたびに「まずやってみよう」「どう使えば、自分たちの事業や追っている指標がもっとよくなるんだろう」と自ら試し、提案してくる。

そうした一人ひとりの変化対応力が、AIを事業の成果につなげていくための推進力になっていると感じます。 

人材を軸に人事の仕組みを進化させる

― AIを前提とした仕事のあり方が広がる中、人材や組織づくりをどのように考えていますか。
 

「採用・育成・活性化・適材適所」を軸に、一人ひとりの能力や強みを最大限生かすという、人事戦略の基本的な考え方はこれまでと変わりません。私たちはこれまでも、21世紀を代表する会社を目指し、人材を原動力に挑戦を続けてきました。

AIは、社員や組織が挑める領域を広げ、その可能性を最大化するための手段だと捉えています。だからこそ人事戦略とAI戦略を切り離して考えるのではなく、人の力を引き出し、さらなる挑戦を支える土台として、AIを組み込んでいます。

例えば採用では、「素直でいい人」を採用するという軸は、創業時から変わりません。

選考の判断も引き続き人が担う一方で、さまざまな採用プロセスにAIを取り入れています。採用動向や面接官の見極めレベル、経路別の通過率といった採用指標の分析・可視化もそのひとつです。

以前は週次単位や月次単位で行っていた分析を、リアルタイムにアウトプットできるようになりました。採用チームや選考に関わる社員が同じ情報を見ながら、「長期で活躍できる人を採用するには」「選考プロセスや選考手法のどこを改善すべきか」を考え、すぐに次のアクションにつなげられる。この違いは大きいですね。


業務プロセスにAIを組み込み、かかる時間を短縮することで「次はどこに時間をかけ、何に向き合うのか」を考えられるようになります。それによって、時間の使い方だけでなく、目標そのものも変わってきます。
人事施策の質を高めながら、人が向き合うべきことに、より時間を使えるようになっています。


― 業務の自動化や効率化が進む中、新卒採用や若手育成のあり方が改めて問われています。
若手をはじめとする新しい力を事業の成長につなげてきたサイバーエージェントですが、これからの人材にはどのような能力が求められ、それをどのように育んでいくのでしょうか。 

AIがインフラ化すればするほど、創造力や意思決定する力、責任を持つことなど、人ならではの能力が企業の競争力をより大きく左右すると思っています。
そうした力を育むには、自分自身で経験を積む必要があり、その機会をつくることが会社として大事だと考えています。

そのために重視しているのが、事業の変化に合わせた抜擢・配置です。
私たちはこれまでも、スマホシフトや動画事業への参入など、時流や事業の変化に合わせて人の配置を変えながら、成長してきました。
それぞれの事業の状況や課題に応じて、力を発揮できると期待する人を、年次を問わず抜擢・配置する。その中で、本人が担う裁量や責任も大きくなり、新たな挑戦や自ら意思決定する経験を積むことができていきます。

また、日々の仕事の中で、現場の一次情報に触れ、自分で構造化することも大切にしています。
顧客や事業責任者などの声を直接聞き、現場の状況を自分でつかむ。そこで感じた手触りや違和感をもとに考え抜く経験が、本質を捉える力や新たなアイデアや解決策を生み出す創造力つながると思います。

上司との1on1に加え、新設したME室・GD室による組織研修などを通じて、意思決定の理由を言語化し、共有したり振り返ったりする取り組みも強化しています。

「なぜそう判断したのか」を言葉にし、他者の視点も交えて振り返ることが、経験を学びに変え、意思決定する力や責任感を育むことにつながります。

こうした実践と振り返りを重ねる機会をつくり、若手に限らず、社員一人ひとりが持つ、人ならではの力を育んでいきたいと考えています。

広がる社員の役割と人事のこれから

―社員が担う役割にはどのような変化が生まれていますか。

エンジニア職では、技術を強みに事業課題の解決や価値の創出をリードする「ビジネスリードエンジニア」としての活躍の幅が広がっていますし、クリエイター職ではAIを前提にユーザー体験と開発の仕組みの双方を設計する「AIXデザイナー」という新たなデザイナー像を示しました。

また、ビジネス職の社員がAIを使ってコードを書くなど、エンジニアの領域に越境する動きも生まれています。職種の垣根は、今後さらになくなっていくと考えています。

私自身も、自組織で「越境」や「拡張」という言葉をよく使っていますが、自分の役割を広げようとする姿勢は全社に見られます。 
これまでの担当範囲や仕事の進め方にとらわれず、事業や組織にどう貢献できるかを考え、自ら工夫して実行に移す動きが広がっていますが、そこで生まれた工夫はほかの部署にも共有され、組織に貢献した人には表彰などを通じて光が当たっています。

社員自身の工夫に加えて、各事業のリーダーの働きかけも、こうした変化を支えています。経営のメッセージを自分の言葉で前向きに伝え、変化に合わせてメンバーの目標やミッションを見直す。そうした働きかけが、社員が新たな役割に挑戦する後押しにもなっていると感じます。



― こうした変化を踏まえ、今後人事として取り組んでいきたいことを教えてください。

人材や組織の変化に合わせて、人事のあり方もアップデートしなければいけないと考えています。
AI活用を前提に一人ひとりに求められる専門性や役割が広がり、成果の出し方も変わる中で、従来の職種や担当範囲を前提としたミッションや目標を再定義する必要があります。
そのときに本人に役割を広げることを求めるだけでなく、会社としても期待する役割に合わせて育成の仕方を見直し、事業への貢献を適切に評価できる仕組みを整えていかなければいけません。

今の仕組みが完璧なわけでもありませんし、こうした見直しは簡単なことではありません。

それでも、これから先を見据えて「私たちは何を大事にするのか」「何を評価し、どんな役割を期待するのか」を伝えていく。社員が何を目指して頑張ればよいのかを自分で考えられるように、時には従来の常識や前提を疑い、仕組みや土台をアップデートしながら、方向性を示し続けていかなければならないと思っています。

 

この記事をシェア

公式SNSをフォロー

  • Facebook
  • Twitter
  • Instagram
  • Line

記事ランキング

経営人材を重層的に育てる。「SSL開発室」が進めるサクセッションの仕組みづくり

カルチャー

Page Top