次世代のサイバーエージェントを支える、新執行役員5名

競輪・オートレースの投票サービス「WINTICKET（ウィンチケット ）」を運営する子会社の代表を務める佐野。「ABEMA」の番組との相性の良さ、技術力・運用力を武器に、後発サービスながら「WINTICKET」を市場シェア3割を超えるまでに躍進させた。

今後も、競輪市場拡大をさらに加速させていくため、映像分野で新たなチャレンジをしていきたいと話す。
「近年、スポーツにおけるデータの活用が進んでいますが、公営競技はお客様にとってデータが最も大事な競技のうちの1つです。データと映像を融合させることで競輪の新たな試聴体験を作りたいと考えてます。またこれはABEMAの注力分野であるスポーツにも展開できると思います。」

自身の役割については「WINTICKETをはじめ、新たな事業の芽を育てることで、ABEMAを成功に導くこと」だと話す。
「ABEMAは、代表の藤田が10年腰を据えてやるというほどの大きな挑戦。その挑戦をなんとか成功させたいですし、ABEMAの中ではない“周辺事業”という場所だからこそ出来ることもあるはず。前例がない事業を私なりのアプローチで生み出すことでABEMAの成功に貢献できればと思います。」
事実、「WINTICKET」も公営競技というサイバーエージェントにとって新たな分野であったものの、着実に事業を伸ばし、メディア事業の収入に大きく貢献している。

そんな佐野に対し代表の藤田から「佐野の“異色さ”に期待している」という言葉をかけられたそう。「変に格好をつけず、自分らしく会社に貢献したい。サイバーエージェントの次期社長を狙えるような大きな成果も狙っていきたいです。」と力強く語った。

20代から営業統括としてインターネット広告事業本部を第一線で引っ張り、現在は約100名のメンバーを率いる河合。化粧品や通販、電子書籍など担当業種も幅広い。

河合は、早くからマネジメント経験を積んできたことに加え、新部署の立ち上げや、スマホシフトによる大規模な組織改革（スマホの資源集中のためエース級の社員がこぞって別部署へ異動した通称「本部の変革」）など、様々な困難をも乗り越えてきたからこその“強さ”を持つ。言わずもがな、ネット広告の知識も、組織のカルチャーも熟知している。
最近はクライアントからの期待の高さに一層のやりがいを感じると話す。「広告プランニングだけではなく、事業課題をデジタルの力で解決したいという問い合わせが増えました。それは年々サイバーエージェントの事業領域が広がっていくから。“事業パートナー”として求められていることを感じます。」

「インターネット広告事業は2,000人以上の組織となり、女性の比率も高い。今後さらに成長し続けるために組織力の強化は欠かせません。1年位前から女性の管理職比率を上げる取り組みにも注力しています。」様々な施策が奏功し、既にいる女性管理職社員は組織において欠かせないコアな層になっている。彼女のことを「憧れの上司」と慕う社員も多い。

「私は2度目の執行役員就任。正直1度目は“学ばせてもらう”ことばかりでしたが、今回はインターネット広告事業本部全体で更なる高みを目指すために、自分が組織を引っ張っていきます。」と決意を新たにした。

サイバーエージェント・キャピタル代表を務める近藤。同社は現在アジアを中心に7カ国9拠点にて200億円のファンドを運用、これまで7社のユニコーン輩出の実績を持つ。
加えて、投資事業本部「藤田ファンド」の責任者、Cygames Capitalの取締役として、当社グループにおける様々な投資判断に携わる。また、日本ベンチャーキャピタル協会の理事として業界の発展にも取り組む。

サイバーエージェントへの入社は2003年。インターネット広告代理店部門で局長、子会社の代表、新規事業の設立など事業責任者として多くの経験と知見を積み、広く深いキャリアを築いてきた近藤。それ故、他の4人とは役割が異なると言う。「私の場合は、スタートアップ×大企業、VC×機関投資家、新産業×政策提言というような様々なステークホルダーを繋ぐハブのような役割。それが未来のサイバーエージェントの資産になっていく。これまで沢山の変化とチャンスを、サイバーエージェントのユニフォームを着ることで経験させてもらってきた。その学びを社会に還元していくフェーズだと思っています。」

今や日本経済の持続的成長に欠かせない存在となったスタートアップ。その中でサイバーエージェントの果たす役割も大きく変わったと感じるそう。「“サイバーエージェントのように”と修飾語として使われることも増えて、目指される存在になってきた。もちろんサイバーエージェントはこれからも成長し続けてますが、VCとしてスタートアップはじめ多くの企業と共創する仕組みづくりに注力したい。皆を巻き込んで日本の閉塞感を打破していく
つもりです。また、今後さらにグローバル展開の可能性が広がるインターネットビジネスで、投資部門として精力的に取り組んでいきます。」と、力強く語った。