8割以上が働きがいと成長機会を実感—人材の活躍を支える環境に迫る

当社で年に一度実施している、グループ従業員を対象としたストレスチェックにて、働きがいや成長機会など多くの項目で高い結果が得られています。 なぜ、当社の従業員はこれほどまでにモチベーション高く仕事に取り組むことができるのか。また、従業員が活躍できる文化はどのように醸成されたのか。本記事では、その要因を解説します。
エンゲージメントデータが示す、高い働きがいと成長機会
今回のストレスチェックの結果、回答者の87. 6%※1 が「働きがいがある」と答えています。過去5年以上に渡り85%を超える高いスコアを維持しており、2024年にPwCが実施した調査※2にて日本の従業員が「現在の仕事は大変だがやりがいを感じる」と回答した割合33%を大幅に上回っています。その他、仕事における成長機会や職場の関係性に関する項目でも良好な結果が出ており、人材の挑戦や活躍を支える当社の文化がデータに表れています。

※1 ストレスチェック受検者6, 265人のうち、設問「働きがいがある( 働きがいのある仕事だ) 」に「まあそうだ」「かなりそうだ」と回答した割合
※2 PwCが実施した50の国と地域の従業員を対象とした調査「グローバル従業員意識/職場環境調査」
※3 当社グループの正社員、契約社員、社会保険に加入しているアルバイトを対象に実施したストレスチェックの回答より掲載(2024年度)
従業員の活躍を支える文化の醸成
創業以来、当社が重要視しているのが「自由と自己責任」という価値観。大前提として、人が仕事をしていて心から面白いと感じ、やる気が出るのは、自分で考えて決めた目標やアイデアを自ら遂行したときである、と考えています。この価値観のもと、人事施策では「採用・育成・活性化・適材適所」を軸と定め、ありとあらゆる取り組みを実施。数多くの施策を通じて、人材がその才能を開花させ、最大限のパフォーマンスを発揮できる環境を整え、人材が自ら主体性を持って決断し、自走できる人材の育成を目指しています。

挑戦と成長を促す環境
懇親会費補助や横断組織の立ち上げなど、社員同士のコミュニケーションを増やし、心理的な安全性を高めるための施策を積極的に実施するのは当社の特徴の一つです。現場社員と役員との接点を増やすことも意識的に行っています。社内の関係性の質を高め、信頼関係を築くと結果的に業績にも好影響を与えると考えているからです。
また、当社のミッションステートメントには「挑戦した敗者にはセカンドチャンスを」と明確に定め、成功に至らなかった子会社や新規事業に携わってきた人材を、貴重な経験を積んだ人材としてさらに大きなミッションを任せてきた事例が多数あります。失敗を通じて人材が成長するという考え方が浸透しているため、新たな挑戦に前向きに取り組むことができる環境が生まれており、「仕事で自分の長所をのばす機会がある」や「失敗しても挽回するチャンスがある」といった設問への回答の高さにもつながっていると考えています。
全社的なリスキリングによる成長機会の提供
2023年には、生成AI技術分野への取り組みを強化するため、全社員を対象に生成AI活用のリスキリングを実施し、執行役員を含む約6,200名が受講しました。技術職向けの上級講座や賞金総額1,000万円規模の生成AI活用コンテストを開催し、ここから生まれた新たなツールを使いこなすため、従業員一人ひとりが日常的に最新技術に触れながら、事業推進や業務効率化を実現することで、会社全体の競争力を強化しています。

開発組織では、2023年4月からGitHub Copilotを始め様々なAI開発支援ツールを部門単位で導入してきた結果、約1年半で開発業務工数の約4割をAIが補完するに至りました。約1,200名のエンジニアのさらなるAIスキル向上のため、2025年6月からは1人あたり月額200米ドルの開発AIエージェント導入費用をサポートし、エンジニア個人が業務/業務外を問わず自由に開発AIエージェントを選択・導入できるようにしました。個人の興味や意欲に合わせて成長できる環境を提供し、AIスキルの向上を促進することが、さらなる事業成長にもつながると考えています。
現在、当社は大きな転換期を迎えており、生成AI技術の活用を全社的に促進しつつ、メディア&IP事業を中長期に渡る成長の軸としていくため、IP創出への取り組みを強化しています。働きがいには「自分の存在意義を感じられる」ことも欠かせない要素ですが、当社の従業員は、会社の目指す未来やパーパス「新しい力とインターネットで日本の停滞感を打破する」に共感し、自身の成長が確実に会社の変化や業績の成長につながると感じられていることが、高い働きがいや仕事への誇りに結びついているのかもしれません。
今後も、人材を生かす経営に注力し、事業拡大の原動力である従業員の活躍を支える環境整備に努めます。
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