多様性を受容する開発組織には、社会を変える力がある。
「Tech DE&I プロジェクト」始動。

Profile

• 

  神谷優
  2008年新卒入社。Tech DE&I Lead及び子ども向けプログラミング教室を展開する子会社キュレオ ソフトウェアエンジニア兼プロジェクトマネージャー。
  複数のAmeba関連サービス開発を経て、様々な新規事業の立ち上げに参画。新卒エンジニア育成やエンジニアマネジメントにも携わった。2015年以降は3度の育休を挟みつつ、定額音楽配信サービス「AWA」や子ども向けプログラミング事業「QUREO」の開発やプロジェクトマネジメントを担当。2020年より女子学生へのIT技術・キャリア支援を行う特定非営利活動法人「Waffle」にてプロボノに取り組む。2022年、Google Women Techmakers Ambassadorに選出。

• 

  山田元基
  2008年新卒入社。ゲーム事業を展開する子会社QualiArtsの技術担当役員、及びCTO統括室室長。
  「Amebaブログ」の開発に携わった後、エンジニアリーダーとして様々なソーシャルゲーム開発の立ち上げに参画。その後、技術基盤組織の発足や技術戦略策定など組織マネジメントを担う。プライベートでは二児の父。

育休復帰後に衝撃を受けた、IT業界のジェンダーギャップ

── 社内の取り組みに先立って、2020年から女子学生へのIT技術・キャリア支援を行う特定非営利活動法人「Waffle」にてプロボノに取り組んでいると聞きました。活動に興味を持ったきっかけは何だったのでしょう？

神谷：新卒エンジニア第1期として入社し、IT業界はジェンダーに関係のない実力主義で良かったと当時は思っていました。男性の多い環境でも技術力を身につければ関係ないと感じていましたし、女性のほとんどいない勉強会やイベントにも特に違和感を感じることなく参加していたのです。
ところが第1子出産後、エンジニアにとって必要不可欠な集中できる時間が限られてしまい、これは大変かもと思う瞬間が次第に増えてきました。そんな中で、テクノロジー分野のジェンダーギャップを解決する、特定非営利活動法人「Waffle」CEO 田中沙弥果さんの講演を視聴したところ、驚きました。日本社会には理系や技術職に対するジェンダーバイアスがあり、ICT関連の職業に興味のある15歳女子の割合は、OECD加盟国の中で最下位だという現実は、これまでジェンダーについて特に意識していなかった自分にとって強い衝撃だったのです。日本に女性エンジニアが少ないことが、次世代にも大きな影響を及ぼすことに気づきました。そして、自分の経験やアイデンティティをもってこの状況を変えたいと感じ、2020年8月から「Waffle」の活動に参加しました。

── その後、「Tech DE&I プロジェクト」を発足することになったきっかけを教えてください。

神谷：ライフワークとして「Waffle」の活動をはじめ、主にIT業界のジェンダーギャップ解消活動に取り組んでいることを、専務執行役員 技術担当の長瀬に話したことがきっかけです。
その際長瀬から、「サイバーエージェントのさらなる成長を後押しするための開発組織構築には多様性が欠かせないので、会社としてDE&Iについてより本格的に取り組もう」と声をかけてもらい、プロジェクトとして発足しました。

全エンジニアを対象にIT業界ジェンダーギャップ勉強会を実施

── 社内の開発組織におけるジェンダーギャップについて、実際どのような課題を感じていますか？

山田：当社の女性エンジニアの比率がまだまだ低く、それゆえにロールモデルが不足している点です。若手女性エンジニアがキャリアで悩んだ時など、身近に相談できる環境をさらに生み出す必要があると考えています。また、事業を展開する上で、開発者の視点に偏りが生まれることは無意識にユーザーのアクセスを狭めている可能性があります。とりわけ課題に感じていた、ジェンダーギャップ解消に向けた基礎知識や認知不足については、2023年2月から3月にかけて、1000名以上に及ぶグループ全体の全エンジニアに向けたIT業界ジェンダーギャップ勉強会を開催しました。

社会をより良くするプロダクトは、多様性のある組織から生まれる

── プロジェクト発足にあたって、神谷さんはTech DE&I Leadに任命されています。今後どのような役割を担うのでしょうか？

神谷：大きな目的は、将来当社の開発組織が多様な属性を持つメンバーで構成された時に、それらを受容できる環境を構築することです。最近では、世界的な大手テック企業だけでなく、国内でも多くの企業やスタートアップにDE&I Councilなどの専門部署が発足しています。これはSDGsのアジェンダにDE＆Iに関連したものが多くあるという 社会的意義だけでなく、多様性のある組織やそれに伴うプロダクト開発が企業競争力として必然であるという世の中の流れがあるからだと思います。当社でも、他社のDE&I Leadと連携を取りつつ、私自身が社外の取り組みで得たグローバルスタンダードなDE&Iやジェンダーギャップ解消へのアプローチを、社内に積極的に導入することを目指しています。