4つのStepで紹介するサイバーエージェントの医療DX支援

サービス

「DX」という言葉を目にすることが多くなった現在。医療DXも、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、オンラインによる診療や服薬指導が広がりを見せています。

様々な分野で「DXの必要性」が言われ、医療も例外ではありませんが、どのような変革が医療機関や患者にとって役立つのか。それを追求すべく、2020年5月に医療機関のDX推進支援を行う株式会社MG-DXを設立。当社のAI事業本部と連携し、これまで培ってきたデジタルマーケティングのナレッジやサービス開発力、デザイン力を活かして、300名以上のDX専門の組織体制により、DX推進を支援しています。

本記事では、医療・調剤DXの全体像からMG-DXのサービス展開、その効果について、詳しくお伝えします。

Step1:医療機関のDXとは

遠隔医療関連市場、24年までに400億円超え

新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、遠隔での診察が可能なオンライン診療およびオンライン服薬指導の規制が緩和されたことで、利用率は前年比1057%に増加するなど導入範囲が拡大しています。加えて、医療体制の変革として政府でオンライン診療の恒久化に向けた議論が進められていることから、遠隔医療関連市場は2024年までに400億円を超えることが予想されています。
さらに、調剤市場は7.5兆円とドラッグストア市場の7.3兆円を上回る規模があり、ドラッグストアの成長に「調剤部門」は欠かせず、服薬指導や集患のデジタル化によって大きなポテンシャルを秘めています。

Step2:サイバーエージェントの医療DX

オンライン医療サービス・マーケティングの2軸からDX推進を支援

サイバーエージェントでは2020年5月に医療機関のDX推進支援を行う専門の子会社として、株式会社MG-DXを設立しました。

オンライン診療などの規制緩和に加えて、消費行動のデジタル化が進んだことで、医療機関においてもデジタル上での顧客接点を強化する必要があります。そのためMG-DXでは、オンライン診療・オンライン服薬指導のツール提供を通した「医療サービスのDX」集患支援を行う「マーケティングのDX」の2軸から、病院および薬局・ドラッグストアのDX推進を支援しています。

Step3:MG-DXの医療サービスDX

コミュニケーションを支援するサービスを提供

1つ目の「医療サービスのDX」では、独自開発したオンライン診療サービス「薬急便™ for オンライン診療」とオンライン服薬指導・処方薬の配達サービス「薬急便™」を提供しています。

「薬急便™」を活用することで、病院の受診から処方薬の受け取りまで全てオンラインで完結できるほか、処方箋の事前送信機能を活用することで薬局・ドラッグストアにてスムーズにお薬を受け取れるようになるなど、患者の利便性向上に繋がります。

POINT1:使いやすいサービス設計

サイバーエージェントグループが保有する開発力・UI/UXデザイン力を活かし、分かりやすくかつ使いやすいサービス設計にこだわっています。
ビデオ通話や決済などの必要最低限の機能に絞ることで初期の導入ハードルを下げ、必要に応じて各医療機関のニーズに合わせたカスタマイズ開発が可能です。

POINT2:AIによるコミュニケーション支援

AI研究組織「AI Lab」と連携し、AI技術を駆使して患者と医師・薬剤師の最適なコミュニケーションを支援する「AI薬師」の開発を進めています。
例えば、表情解析から患者の不安を察知し補足説明を促したり、処方薬によってフォローアップの内容を変動させたり、状況に応じた最適なコミュニケーションを提示することで、オンラインだからこその、より安心感のあるサポートを目指しています。

Step4:MG-DXのマーケティングDX

集患のデジタル化で新規患者の獲得を支援

2つ目の「マーケティングのDX」では、主にデジタル広告の知見を活かした集患支援を行っています。

昨今の消費行動のデジタル化により、Web上におけるコミュニケーションの重要性が高まっている中、広告規制など、集患の難しい調剤薬局においても自社サイトやアプリ・LINE等の各種SNSなどの各種顧客接点を活用し、来局を促したり、ブラウザ上で提供可能なオンライン診療サービスにご案内するニーズが高まっています。
当社では、活用方法のご提案から運用までを支援することで集患の最大化を図っています。

Google マイビジネス(GMB)を活用した事例では、検索数が約2倍に伸び、来局数・オンライン服薬指導数ともに運用前に比べ約120%に増加いたしました。

最後に

MG-DXでは、医療DX・調剤DXの推進によって、患者とのデジタル接点を起点とした病院と薬局・ドラッグストアの「デジタルエコシステム」を確立させることで、健康で安心ある暮らしを支える地域医療連携の発展に貢献してまいります。
また、将来はこれらDXを通じて得られる「ヘルスケアデータ」は既存産業と掛け算でDXが推進されるキーデータです。当社グループが推進する各産業のDXと緊密に連携し、AIやブロックチェーンなどのテクノロジーを組み合わせたサービスを提供することで、ビジョンである“未来に期待する社会を創る”ことの実現に尽力いたします。

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世界を席巻する、生成AIブーム。この言葉を聞かない日はないくらい、急速に私たちの日常やビジネスに入り込んできています。

しかし、日本の企業の中には、生成AIへの関心は高いものの、実際に予算を割いたり事業化を進めているのは約8%にとどまるという調査結果も※1
一方で、当社は生成AIを事業化できている数少ない企業。生成AIを活用した広告制作で効果を出し、高い増収率を継続しています。

本記事ではその要因や、実績など、サイバーエージェントの生成AIの取り組みのすべてをお伝えします。

※1 PwC:「生成AIに関する実態調査2023」(2023年5月)

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