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サイバーエージェント、国内動画広告の市場調査を実施

2016年の動画広告市場は842億円、前年比157%の成長率に。スマートフォン動画広告需要は前年比約2倍の成長を遂げ、 市場全体の約7割に到達する見込み。 2022年には2,918億円に達し、スマートフォン比率が84%を占めると予測

株式会社サイバーエージェント(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:藤田晋、東証一部上場:証券コード4751)が運営する、動画広告に特化した研究機関であるオンラインビデオ総研(※1)は、株式会社デジタルインファクト(本社:東京都文京区、代表取締役社長:野下智之)と共同で、国内動画広告の市場動向調査を行いました。

本調査では、インターネットを通して配信される動画広告の年間広告出稿額を推計し市場規模予測を算出しております(※2)。調査結果は以下のとおりです。

​■2016年 動画広告市場の背景

スマートフォンやソーシャルメディアの普及により、ユーザーのオンライン動画視聴が急速に拡大しました。また、ユーザー自らが、スマートフォンなどで手軽に制作した動画コンテンツを、ソーシャルメディアなどのコミュニティーに向けた情報発信ツールとして利用するなど、オンライン上のコミュニケーション手段としての動画活用の急速な進展がみられます。

また、ソーシャルメディアや情報サイトなどを中心に、コンテンツの動画化を促進する取り組みもみられており、メディアとユーザーとのインターネットを介したコミュニケーション活動における動画の重要性は、益々高まっています。このようなユーザー動向やメディア環境の変化を背景に、企業のマーケティング活動における動画活用の需要は拡大を続けています。

10代から20代の若年層にとって、主たるメディアは、テレビからスマートフォンなどのインターネット接続端末へと入れ替わりが進む中、これまでテレビCMのマーケティングプロモーション活用における補完的な役割として活用されてきた動画広告は、現在、重要なプロモーションの1つと位置付けられ、より幅広い広告主に動画広告の活用が普及しております。

これらを背景に、動画広告市場は、2016年も引き続き高い水準で成長を継続しており、近年のインターネット広告市場全体の成長をけん引する役割を担いつつあります。業界各社による新たな特徴や技術を備えた広告商品の開発・提供が進み、更なる市場の活性化につながっています。

【1】 動画広告市場推計 <デバイス別>

2016年の動画広告市場は、前年対比157%の842億円に達する見通し。
スマートフォン動画広告需要は前年対比2倍の成長を遂げ、動画広告市場全体の約7割に到達。
2022年には2,918億円に達し、うちスマートフォン比率は約84%を占めると予測。


スマートフォン端末によるユーザーの動画視聴は増加を続けています。
2015年から2016年にかけて、ソーシャルメディア上での動画コンテンツの提供が急速に進み、動画視聴のスマートフォンシフトをさらに後押ししました。また広告主は、自社商品やサービスのブランディング需要以外にも、スマートフォンアプリゲームのインストール促進をはじめとした、商品・サービスの購買促進などのダイレクトレスポンスを目的とする動画広告の出稿需要が急増しています。

これらを背景に、2016年の動画広告市場規模は、前年対比157%となる842億円に達する見通しです。また、これらをけん引したスマートフォン動画広告需要は、前年対比約2倍の成長を遂げる576億円に拡大し、動画広告市場全体の約7割を占める見通しです。

今後中長期的に、スマートフォン動画広告需要の拡大が市場成長をけん引し、2020年には2,309億円、2022年には2,918億円に達すると予想されます。
 

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【2】 動画広告市場推計 <広告商品別>

2016年も引き続きインストリーム広告が市場全体の半分以上を占め439億円に成長し、
主流は変わらないものの、成長著しいインフィード広告は197億円、前年比約2.5倍に急増。
2022年には5倍超成長の1,018億円に達する見込み。


数年前までは大手動画配信サイトに集約されていた動画広告は、スマートフォンやソーシャルメディアでの動画視聴を前提とした新たな商品の提供が進み、広告主の選択肢が多様化されたことにより需要の分散化が進んでいます。
2016年は、引き続きインストリーム広告が市場全体の52%を占める439億円に成長し主流は変わらないものの、インフィード広告とインバナー広告を合計したアウトストリーム広告と呼ばれる広告商品の需要が急増しました。

とくに、スマートフォンでのユーザー体験を損なわない広告フォーマットの普及に沿い、インフィード広告の需要が著しく急増しており、2016年は197億円、前年比約2.5倍の成長となる見通しです。なお、2022年には5倍超成長の1,018億円に達すると予測されます。

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■動画広告市場の今後の見解

動画広告は、その成長とともにインターネット広告市場における影響力が年々高まっています。
ユーザーと広告主が提供する商品・サービスとの健全なコミュニケーションにより、双方の信頼関係が醸成されるような広告体験の提供や、広告主がその効果を測定するために統一した効果指標の開発と普及が求められています。

このような取り組みが業界全体で進むことにより、動画広告市場は引き続き高い水準の成長を継続することが予想されます。当社は今後も動画広告市場の発展に寄与すべく、企業のプロモーションにおける問題解決や広告効果の向上に努めてまいります。 



※1 オンラインビデオ総研:動画広告市場の発展に寄与することを目的に、その関連する調査を行う当社の専門組織です。
 https://www.cyberagent.co.jp/news/press/detail/id=11172 

※2 本調査は動画広告業界関連事業者へのヒアリング調査ならびに公開情報、調査主体およびデジタルインファクトが保有するデータ等を参考に実施しています。
また、広告主が支出する広告費を対象に市場規模を算出しております。


なお、本調査における動画広告の定義および、商品区分の定義は下記の通りです。 
・動画広告:音声や映像を組み合わせて提供されている広告商品。動画の入稿ファイル形式は、MP4、MOV のものとする。 
・インストリーム広告:動画コンテンツの間に挿入されて表示される広告。
・インフィード広告:サイトやアプリのコンテンツの途中に設置された広告枠を、ユーザーが視聴したタイミングで表示される広告。
音声はデフォルトでオンになっているものや、オフになっているものなど、提供事業者によりさまざまである。
・インバナー広告:メディアのバナー広告、ピクチャー広告枠を基軸に表示される広告。
広告枠内で自動再生されるものや、ユーザーがクリックをして再生されるもの、あるいはバナー(ピクチャー)広告をクリック後、動画プレイヤーが起動し、再生されるものなど、提供事業者によりさまざまである。
・その他:コンテンツ内にアーカイブ化され、ユーザーが視聴選択をして表示されるものや、検索結果に表示された動画コンテンツの一部として表示されるものなどがある。 


■ 調査概要
調査主体:株式会社サイバーエージェント
調査時期:2016 年 7 月から 2016 年 9 月
調査方法:動画広告市場関係者へのヒアリング、調査主体ならびに調査機関が保有するデータ、公開情報の収集
調査対象:動画広告市場
調査機関:株式会社 デジタルインファクト
※本調査内容を転載・ご利用いただく場合は、弊社のクレジット(Copyright © CyberAgent, Inc. All Rights Reserved.)を記載してください。