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プレスリリース

サイバーエージェント、2017年国内動画広告の市場調査を実施

2017年の動画広告市場は、前年対比163%成長の1,374億円に。 スマートフォン動画広告需要は190%成長を遂げ、市場全体の8割に達する見込み。 2019年に2,000億円、2022年に3,000億円を突破し、2023年には2.5倍の3,485億円に。

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株式会社サイバーエージェント(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:藤田晋、東証一部上場:証券コード4751)のインターネット広告事業が運営する、動画広告に特化した研究機関であるオンラインビデオ総研(※1)は、株式会社デジタルインファクト(本社:東京都文京区、代表取締役社長:野下智之)と共同で、国内動画広告の市場動向調査を行いました。

本調査では、インターネットを通して配信される動画広告の年間広告出稿額を推計し市場規模予測を算出しております(※2)。調査結果は以下のとおりです。

・2017年動画広告市場の背景
・【1】 動画広告市場推計 <デバイス別>
・【2】 動画広告市場推計 <広告商品別>
・動画広告市場の今後の見解



 

■2017年 動画広告市場の背景

インターネット上で提供される動画コンテンツの多様化が進む中、スマートフォンによるユーザーの動画視聴は幅広い世代に広がり、日常習慣として定着化が進みつつあります。ユーザー同士のコミュニケーションにおける動画活用もさらに拡大し、SNSのタイムライン上で提供されるコンテンツの動画化がより一層加速しております。

また、企業とユーザーのコミュニケーションにおいても、動画コンテンツは受け入れられつつあり、企業のインターネットマーケティングにおける動画活用と高品質化が進んできました。需要増に伴い、新たな技術を備えた動画広告商品の開発・提供が進み、さらなる市場活性化の後押しにつながっています。
これらを背景に、動画広告市場は前年を上回る高い水準で成長を続けており、インターネット広告市場全体の成長をけん引する存在になっていると言えます。

【1】 動画広告市場推計 <デバイス別>

2017年の動画広告市場は、前年対比163%の1,374億円に達する見通し。
スマートフォン動画広告需要は前年対比190%の成長を遂 げ、動画広告市場全体の約8割に。
2023年には3,485億円に達し、うちスマートフォン比率は9割を占めると予測。


2017年は、企業のマーケティング目的に合わせた動画広告の媒体やフォーマットの選択肢が広がり、需要拡大を促進しました。先進的な取り組みを行う企業においては、媒体やフォーマットに合わせた動画クリエイティブを制作し配信するなど、積極的な活用も進みつつあります。

ユーザーのスマートフォンによる動画視聴の定着を背景に、スマートフォン向けを想定した動画広告商品の開発・提供が進み、動画広告市場全体に占めるスマートフォン比率は年々拡大を続けています。2017年はまた、アプリプロモーションを目的とする動画広告の需要が大きく増加したことも、後押しの一因となりました。

これらを背景に、2017年の動画広告市場規模は、前年対比163%となる1,374億円に達する見通しです。また、これらをけん引したスマートフォン動画広告需要は前年対比190%の成長を遂げ、動画広告市場全体の約8割を占めると予測。
今後もスマートフォン動画広告が動画広告需要全体の成長をけん引し、2019年には2,000億円を突破し2,322億円に、2023年には3,485億円に達すると予想されます。

【2】 動画広告市場推計 <広告商品別>

2016年まで主流だったインストリーム広告から、2017年はインフィード広告が大きく躍進。
2017年は前年対比2.6倍の504億円に達し、市場全体の4割弱を占める。
インフィード広告の著しい成長により、2023年には1,458億円に達し、
今後、インフィード広告とインストリーム広告の2台巨頭が動画広告市場をけん引。


2017年は動画広告商品の多様化がさらに拡大しました。スマートフォンでの動画視聴を前提とした短尺の広告フォーマットをはじめ、新しいユーザー体験を提供する商品も登場。また、プロモーション目的に応じて課金形態の選択肢も増えるなど、広告主企業による動画広告利用のすそ野がさらに広がりました。

ここ数年の主流だったインストリーム広告から、2017年はインフィード広告が著しく成長し前年対比2.6倍の504億円となり、市場全体の4割弱を占めるまでに拡大しました。
今後もインフィード広告のさらなる拡大は続き、2023年には1,458億円に達し、今後、インフィード広告とインストリーム広告の2台巨頭が動画広告市場をけん引すると予測します。 

■動画広告市場の課題・今後

広告主企業による動画広告を活用したプロモーションは、実験的フェーズを経て本格的に投資をするフェーズにきており、動画広告の効果に対する期待はさらに高まりつつあります。広告効果の可視化ができるため、テレビCMなど他媒体と密接に連動したプロモーション展開も可能になるなど、動画広告のあらゆる活用が進みつつあります。

一方で、動画広告が不適切な媒体やコンテンツに表示されることによるブランド毀損に対する懸念の声も聞かれるなど、広告主企業からは安全性や品質の担保も強く求められています。
動画広告を安心・安全に出稿することが出来る環境整備が進み、動画広告を活用したプロモーションがより洗練されることで、動画広告市場は高い水準のまま成長を継続することが予想されます。

当社は今後も動画広告市場の発展に寄与すべく、企業のプロモーションにおける問題解決や広告効果の向上に努めてまいります。 



※1 オンラインビデオ総研:動画広告市場の発展に寄与することを目的に、その関連する調査を行う当社の専門組織です。 https://www.cyberagent.co.jp/news/press/detail/id=11172 

※2 本調査は動画広告業界関連事業者へのヒアリング調査ならびに公開情報、調査主体およびデジタルインファクトが保有するデータ等を参考に実施しています。また、広告主が支出する広告費を対象に市場規模を算出しております。

なお、本調査における動画広告の定義および、商品区分の定義は下記の通りです。 ・動画広告:音声や映像を組み合わせて提供されている広告商品。動画の入稿ファイル形式は、MP4、MOV のものとする。 ・インストリーム広告:動画コンテンツの間に挿入されて表示される広告。
・インフィード広告:サイトやアプリのコンテンツの途中に設置された広告枠を、ユーザーが視聴したタイミングで表示される広告。
音声はデフォルトでオンになっているものや、オフになっているものなど、提供事業者によりさまざま。
・インバナー広告:メディアのバナー広告、ピクチャー広告枠を基軸に表示される広告。広告枠内で自動再生されるものや、ユーザーがクリックをして再生されるもの、あるいはバナー(ピクチャー)広告をクリック後、動画プレイヤーが起動し、再生されるもの
など、提供事業者によりさまざま。
・その他:コンテンツ内にアーカイブ化され、ユーザーが視聴選択をして表示されるものや、検索結果に表示された動画コンテンツの一部として表示されるもの、ゲームなどコンテンツの中に組み込まれ、ユーザーの視聴に対してインセンティブを提供する仕組みを持つものなどがある。 



■ 調査概要
調査主体:株式会社サイバーエージェント
調査時期:2017 年8 月から 2017 年10 月
調査方法:動画広告市場関係者へのヒアリング、調査主体ならびに調査機関が保有するデータ、公開情報の収集
調査対象:動画広告市場
調査機関:株式会社 デジタルインファクト
※本調査内容を転載・ご利用いただく場合は、出典元として「サイバーエージェント調べ」の旨)を記載してください。


■インターネット広告に関する Web サイト「CyberAgent AD.AGENCY」
サイト URL : http://www.cyberagent-adagency.com/
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