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プレスリリース

10代後半から20代の6人に1人がテレビ視聴なし テレビ接触頻度調査(ローテレ調査)、全国2万人に実施

「ローテレ」層へのセグメント配信を行う高精度な広告配信サービス 「WEBCM Desk for LowTV」の提供を開始

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株式会社サイバーエージェント(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:藤田晋、東証一部上場:証券コード4751)が運営する、動画広告に特化した調査機関であるオンラインビデオ総研は、全国2万人、10代から60代を対象に実施したテレビ接触頻度調査(ローテレ調査)の結果を発表。
10代後半から20代の6人に1人の割合で、テレビを保有しない、または1か月以内にテレビ視聴なしの「ノンテレ(Non TV)」であることが分かりました。
また、テレビ視聴が平日1時間以下、かつ休日2時間以下の「ローテレ」層の比率は、前回調査(2015年10月)に比べて、10代後半が5ポイント、20代が6ポイント上昇していることも分かりました。

同時に、そうした「ローテレ」層へ効率的に動画広告をセグメント配信できる高精度な広告配信サービス「WEBCM Desk for LowTV(ウェブシーエム・デスク フォーローテレ)」の提供を開始したことをお知らせいたします。

なお調査方法は、前回同様に、「テレビ視聴におけるローテレ・ハイテレの6分類グループ分け」の定義を踏襲しております。

▽調査項目:テレビ接触頻度調査(ローテレ調査)の結果について
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【1】 全国2万人、15歳~69歳における、テレビ視聴6分類の調査結果
【2】 年代別×テレビ視聴6分類の調査結果
【3】 年代別×「ローテレ系」の前回調査比較
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【1】 全国2万人、15歳~69歳における、テレビ視聴6分類の調査結果

<<テレビ視聴6分類のグループ分けルールと、調査結果>>   *()内は前回2015年10月調査結果
                                  <<今回>>   <<前回>>
1 「ノンテレ」 :テレビを持っていない、または一ヶ月以内に視聴なし ⇒10.3%   (10.5%)
2 「超ローテレ」:平日30分未満、かつ休日1時間以下          ⇒8.7%      (7.9%)
3 「ローテレ」 :平日1時間以下、かつ休日2時間以下         ⇒19.6%     (19.0%)
4 「ミドルテレ」:平日2時間以上、または休日3時間以上       ⇒29.1%     (30.7%)
5 「ハイテレ」 :平日3時間以上、かつ休日3時間以上        ⇒22.0%     (21.6%)
6 「超ハイテレ」:平日5時間以上、かつ休日5時間以上        ⇒10.3%     (10.3%)

・「ローテレ系」(ノンテレ、超ローテレ、ローテレの合計)が、38.6% (37.4%)
・「ハイテレ系」(ハイテレ、超ハイテレの合計)が、32.3% (31.9%)


*調査方法
主に、地上波テレビの接触頻度・視聴時間帯を曜日毎に聴取。
地上波テレビ「リアルタイム視聴」の平均的な視聴時間によって、合計6グループに分類。
(調査対象:全国 15歳~69歳 20,000サンプル)

【2】 年代別×テレビ視聴6分類の調査結果

【3】 年代別×「ローテレ系」の前回調査比較

 

<<本調査結果の見解>>
・全世代において、前回2015年10月調査時よりも「ローテレ」比率が微増。
10代後半においては、「ローテレ系」が全体の48.4%を占め、過半に迫る勢い。
・10代後半および20代は、「ノンテレ」が15%を占め、テレビを持っていない人がさらに増加している。
・2015年時点の「ローテレ系」が、ローテレのメディア視聴傾向を維持したまま、年次経過とともに上の世代に移行していることがわかり、「加齢とともに、テレビを見る」という訳ではない、という仮説が立てられる。
・60代になると、「ハイテレ系」が変わらず大きなシェアを占め、テレビ視聴頻度が特に高い状況がわかる。

当社では、ローテレ層の増加が本調査結果からも読み取れたことを受け、このたび、ローテレ層向けにターゲティングを行う高精度な広告配信サービス「WEBCM Desk for LowTV (ウェブシーエム・デスク フォーローテレ)」の提供を開始いたしました。
本サービスは、精度が曖昧な類推拡張に頼ることなく、行動履歴等の実測データを活用した、精度の高いセグメントを採用して広告配信を行います。データにおいては、複数社のデータパートナーを活用し、効率の良い広告運用を行ってまいります。
なお、ブランドセーフティの面においても考慮しており、配信先はプレミアム面が中心となり、配信セグメントはローテレ層のみならず、ハイテレ層への配信も可能です。

今後も当社オンラインビデオ総研では、急成長する動画広告市場において、企業の動画を活用したプロモーションにおける問題解決や広告効果の向上に努めてまいります。

 

■オンラインビデオ総研とは、
動画広告市場の発展に寄与することを目的に、その関連する調査を行う当社の専門組織です。https://www.cyberagent.co.jp/news/press/detail/id=11172 

■テレビ接触頻度調査(ローテレ調査)の結果について
・調査概要:
主に、地上波テレビの接触頻度・視聴時間帯を曜日毎に聴取。
地上波テレビ「リアルタイム視聴」の平均的な視聴時間によって、合計6グループに分類。
・調査対象:全国 15歳~69歳 20,000サンプル (調査会社パネルを利用) 
・調査時期:2018年2月
・調査主体:株式会社サイバーエージェント
・調査手法:インターネット調査